読者です 読者をやめる 読者になる 読者になる

Kuroyagi飼育日誌

学んだことの備忘録

日経平均と為替+日銀短観業況DI

投資

とりあえずそれぞれの動きが分かるようにデータをまとめました.

 

本当はもっと前のデータもありますが直近大きなサイクルが分かるレンジで表示しています.

 

縦軸は各データの最大値で規格化してパーセント表示しているので,縦軸は任意です.

 

このグラフから見て分かるように,日銀短観業況DIが株価の急落と底値を判断する一致指数の一つとなっていることが分かります.また株価回復に関しては先行しています.

 

大きな転換期として一度目は2002年,二度目は2009年が挙げられます.それぞれ業況DIが底値圏を脱出した後に日経平均はボトムを探りつつ数年後にピークへと向かっています.

 

完全に朝香先生の受け売りですが,こうやって見るとやはりそのような傾向がありますね.

 

f:id:cocosuzu:20160710224052p:plain

 

 

 

 

ちなみに前にも引用させて頂いた便利な日経略歴はを見てみましょう.

baseviews.com

 

2002年についてはこれを見る限り凄くパンチの強いものは確認できませんでした.しかし,2007年については皆さんご存知リーマンショックがありました.

 

 

 

更にwikipediaの"株式市場の事件一覧"より

 

2000年
2001年
2002年
2003年
2005年
2006年
2007年
2008年

2009年

 

 

 

出来事の中でゼロ金利政策解除についてさらに詳しくwikipediaの"ゼロ金利政策"より

2000年の一時解除

1999年(平成11年)末には、アメリカのITバブルの波及で日本にも急速な景況改善が見えてきた。翌春にはITバブルは崩壊したが、しばらく日本経済の小康状態が続いたことなどから、2000年(平成12年)8月11日金融政策決定会合ゼロ金利政策は解除が決定された。解除案の採決では9人の政策委員の内賛成7、反対2という結果だった(反対したのは元東亜燃料工業社長の中原伸之と東大教授の植田和男[15])。日銀がデフレ懸念は払拭されたとしていた一方で、政府や日銀の外部では時期尚早という見解が大半であった[16]金融政策決定会合では政府代表が議会の延期を求める事態となり、解除を前に市場は一時混乱した[16]

その後世界的な同時不況が訪れ、2000年(平成12年)末に景気後退が始まった。このため、早くも翌2001年2月末には政策金利である無担保コールレートは0.25%から0.15%に引き下げられ、3月には量的緩和が開始されて無担保コールレートは実質的にゼロに低下し、再びゼロ金利政策が始まった。

2000年(平成12年)8月の時点では、消費者物価は前年比で下落を続けており、政府は物価が持続的に下落するデフレが続いているとして、ゼロ金利政策の解除に反対する姿勢を見せた。しかし、日銀は物価の下落を良いデフレとして問題ではないとする立場をとった。

2001年(平成13年)以降の金融緩和の中で長期金利は低下を続け、2003年(平成15年)には0.43 %にまで落ち込んだ。この0.43 %という長期金利世界史上最も低い利率とされる。

2006年の解除

米国経済がITバブル崩壊から立ち直ると日本の景気も回復に向かい、2002年(平成14年)初めからの長期にわたる景気回復局面を迎えた。2005年(平成17年)になると消費者物価の下落は緩やかとなり、2006年(平成18年)に入ると前年比で上昇するようになった。日本銀行白川方明理事(当時)は「ゼロ金利が続くと、金利生活者が困る。損失額は何十兆円にも及ぶ」と発言している[17]。このため日銀は3月9日の金融政策決定会合で量的金融緩和政策を解除し、無担保コールレートを概ねゼロ%で推移するよう促すという、純粋なゼロ金利政策に移行した。その後も景気回復が続き、物価下落の圧力も低下したことから、7月14日政策委員会金融政策決定会合ゼロ金利政策の解除が全会一致で決定され、短期金利が実質的にゼロという状況は2001年(平成13年)3月以来、5年4か月ぶりに解除された。

しかし、2006年(平成18年)8月の消費者物価指数(CPI)基準改定により2005年(平成17年)を基準年とすると2006年(平成18年)1月・4月がマイナスだったことが明らかとなり、金利引き上げが時期尚早だったという批判も出た。

 

 

 

ふんふんなるほどなるほど.金利もやはり効いていますね.ただし最近のマイナス金利の影響はそこから簡単に考えると,低金利なら株高と連想されますがそういうわけでもなく,もう少し複雑な仕組みがあるようです.

 

日経新聞の一面についても調べたいのですが,データベースである日経テレコンは月額8000円くらいかかるのでパス.残る手段は日経テレコンをほぼ無料で使用可能な楽天証券で講座を開設するか,図書館に行って調べるかです.

 

楽天証券は前から口座開設したかったので,前者とします.

今日はここまで!

 

 

 

 

そうそう,完全に余談ですが.株式市場の事件一覧で""名古屋ドル紙幣ばら撒き事件という名前がキャッチーだったので意味も無く赤字にしてしまいました.

名古屋ドル紙幣ばら撒き事件 - Wikipedia

なかなか面白い事件ですね(笑)注意で済んでいる…確かに犯罪ってわけでもないですし.